アマチュア無線 古い無線機で開局 増設する方法は2つあります

中古無線機の購入やアマチュア無線復活で以前使用していた無線機をまた使用したい場合など「旧スプリアス機」では総合通信局へ申請出来ませんので注意が必要です。

現在は「新スプリアス対応」した無線機でしか総合通信局へ申請できません。

古い無線機「旧スプリアス機」の申請(復活方法）は保証認定制度を利用します。

復活させる方法は2つあり、

１．改造無線機として保証認定
２．スプリアス確認保証認定

を利用します。

アマチュア無線には古い無線機「旧スプリアス規格」を使用する方法が用意されていますので申請してみてはどうでしょうか。

新旧スプリアス

日本国内で使用する無線機は電子機器、他の無線局などへの影響を改善するため規格変更が有りました。

新しい規格を「新スプリアス機」古い規格を「旧スプリアス機」と無線界では表現しています。

アマチュア無線も例外では無く「新スプリアス」に対応した無線機しか使用する事が出来なくなります。

技術基準適合証明(技適)マークが付いていても2022年12月以降「旧スプリアス機」は使用出来ません。
時節柄、延長はされていますが総合通信局への開局、増設、取換、再免許申請は今後出来なくなります。

古い無線機が使えなくなるように思えますがアマチュア無線には「保証認定」を利用して使用出来る制度が有ります。

総務省のWebで技適番号を確認出来ます。
「技術基準適合証明等を受けた機器の検索」

製造年月日でもある程度判断は出来ます。
平成19年(2007年)11月30日以前の製造無線機です。

保証認定

「旧スプリアス規格」の無線機は総合通信局へ直接申請出来ないので無線機(トランシーバー)を保証してもらいます。

アマチュア無線では保証してもらう事で総合通信局に申請する事が可能です。

保証認定を行っている機関は2つあります。
・TSS株式会社保証事業部
・JARD 一般財団法人 日本アマチュア無線振興協会

私がどちらに申請するかの判断基準としているのが
・TSSへは改造、自作
・JARDへは保証可能機器リストに記載が有る古い無線機の認定

で使い分けしています。

保証認定には手数料が必要ですが一度保証認定してしまえば再免許時に再度認定してもらう必要は有りません。

TSS株式会社保証事業部へ申請

「TSS株式会社保証事業部」への申請は改造することで自作無線機として「技術基準適合証明(技適)」と同等な効力で保証認定してもらいます。

改造した内容と場所の書類を提出して保証してもらいます。
必要書類は何かと問い合わせれば教えてくれます。

「TSS株式会社保証事業部」より抜粋

「新スプリアス」に対応しているのかは基本、書類審査のみで判断されます。
無線機によってはスプリアス測定した結果を求められる事も有ります。

私は改造した無線機を申請する場合に良く利用しています。
改造といっても100W出力を50Wや10Wに出力低減ですが。

中古で入手した100W機を50Wに改造して移動局として申請時に利用しています。

海外製の無線機を申請する場合も利用できます。
FCC規格のCB(27MHz)を28MHzに改造してアマチュア無線用で申請などです。

JARD 一般財団法人 日本アマチュア無線振興協会へ申請

「JARD 一般財団法人 日本アマチュア無線振興協会」への申請は改造せずに「旧スプリアス機」を「保証可能機器リスト」に記載が有る古い無線機を認定してもらいます。

「JARD 一般財団法人 日本アマチュア無線振興協会」より抜粋

40年？、50年？ぐらい前の無線機もリストに有りますのでレトロな無線機での復活も可能です。

このリストはJARDが「新スプリアス」に適合していると確認が取れている無線機一覧になります。

中古の無線機(トランシーバー)を購入する時に申請出来るか判断材料になります。

今まで日本国内で販売されたほとんどのアマチュア無線機が対象ですがリストに無い物もあります。
リストに無い無線機を使用したい場合は費用が発生しますが個別にスプリアス測定、新たに技適取得も出来ます。

開局、増設、取替する場合は「保証可能機器リスト」に記載が有れば「新スプリアス機」として申請が可能です。

まとめ

古い無線機「旧スプリアス機」では総合通信局への開局、増設、取換、再免許申請は出来なくなりました。

アマチュア無線では「保証認定制度」を利用する事で今後も使い続けていく事が出来ますので思いれのある昔の無線機(トランシーバー)を復活させてみてはどうでしょうか。

JARDの「保証可能機器リスト」から中古無線機の購入時に申請可能かの判断も出来ますので手ごろな無線機を見つけて開局、増設するもの良いかと思います。

無線機を「改造して申請」する方法と「保証可能機器リスト」から申請する方法の2つありますので必要に応じて申請して下さい。